COMPANY
会社概要

企業理念

  • DELIGHT

    一、私どもは「食」を通じてお客様に心からの喜びと感動を提供致します。

  • CULTURE

    一、地域社会に貢献し、豊かな食文化を提供し続けます。

  • SERVICE

    一、人を幸せにするサービスと食空間の提供に務めます。

  • SUPPORT

    一、スタッフ一人一人の人生の支えとなり、
    物心共にスタッフとその家族が豊かで幸せになる事を
    目標とします。

  • SATISFACTION

    一、 スタッフ満足度を高め、
    スタッフ一人一人がお客様に満足していただく事が
    自からの喜びとなれるような職場環境を創ります。

代表からのメッセージ

人生において夢や目標を持つことは大変重要なことだと考えています。
その夢や目標に突き進む思いや志を持つ人たちの夢を共存し 、
ひとりでも多くの夢を叶えられる企業を皆で作り上げていく事をミッションにおいております。
そのためには人を大切にし、思いを共存することが大切だと思っております。
【人】を好きになること 【人】に興味を持つこと 【人】を思いやること
やはり出発地点は【人】から始まるのではないかと考えています。

飲食店はひとつのチームだと思っています。
チーム力を高めお客様をワクワクさせること、満足ではなく感動させること、
最高のおもてなしをすることを誓い、お店を存続させます。
これからも全力で努力していきますので、どうぞ宜しくお願い致します。

代表取締役 与座 良太

会社概要

名 称 株式会社 吉祥
所在地 〒755-0241 山口県宇部市東岐波129-1
TEL 0836-39-6021(代表)
FAX 0836-59-0034
資本金 1,500万円
従業員数 120名(正社員30名 パート・アルバイト含む)
代表者 代表取締役 与座良太
設立年月日 1979(昭和54)年3月6日
事業内容 懐石料理・創作和食・居酒屋などの飲食店運営  ・仕出料理の販売及び配送
運営店舗 ・新日本料理吉祥(本店) ・創作「和」ダイニングANDO・あんど水産
主要取引銀 ・日本政策金融公庫  ・山口銀行 ・西京銀行 ・西中国信用金庫・三菱東京UFJ銀行 ・ジャパンネット銀行
主要取引先 ・株式会社西原商会 ・豊食株式会社 ・山口住田株式会社  ・樋口商店・有限会社魚かつ

沿革

昭和54年3月
株式会社吉祥 設立
昭和60年6月
新日本料理吉祥を開店
平成15年7月
山口県経営革新計画の承認を取得
平成15年9月
創作「和」ダイニングANDO吉祥小郡店を開店
平成19年1月
高級京風弁当の開発及び新規顧客開拓で山口県経営革新の承認を得る
併せて新日本料理吉祥仕出部門を新設
平成19年10月
創作「和」ダイニングANDO吉祥周南店を開店
平成21年8月
ファミリー居食屋 あんど水産 西岐波店を開店
平成22年9月
炭串居酒屋 あんど水産 下松店を開店
平成24年9月
海鮮居食屋 あんど水産 小野田店を開店
平成25年4月
山口県経営革新計画の承認を取得
平成26年6月
海鮮居食屋 あんど水産 光FC店を開店
平成27年9月
アンド吉祥 宇部中央店を開店
平成29年3月
ほまれ座 防府店をグループ化
平成31年4月
代表取締役社長交代 新社長に与座良太 就任

一般事業主行動計画について

                

当社は、次世代育成支援対策推進法に基づき「一般事業主行動計画」を公表いたします。


【次世代育成支援対策推進法とは】
次代の社会を担う子どもが健やかに生まれ、育成される環境整備を進めるために、国、地方公共団体、事業主、国民が担う責務を明らかにした法律です。


【一般事業主行動計画とは】
企業が従業員の仕事と子育ての両立を図るための雇用環境の整備や、子育てをしていない従業員も含めた多様な労働条件の整備などに取り組むに当たって、
(1) 計画期間 (2) 目標 (3) 目標達成のための対策を定めるものです。


株式会社吉祥 行動計画

1. 計画期間 2022年10月1日 ~ 2027年 9月30日までの5年間
2. 内容

目標1
産休・育休・介護休業を取得しやすく、職場復帰しやすい環境を整備する。また男性育児休業取得者推進のための措置を検討し、計画期間内の育児休業取得者を1名以上とする。

   【対策1】 2022年10月~ これまでの取得状況の実態調査を行う。
   【対策2】 2022年10月~ 各職場における休業者の業務カバー体制の検討(代替要員の確保、業務体制の見直し、複数担当制など)・実施

目標2
年次有給休暇の取得日数を1人当たり平均年間6日以上とする。

   【対策1】 2022年10月~ 各年次有給休暇の取得状況について実態を把握する。
   【対策2】 2022年10月~ 各部署・店舗において年次有給休暇の取得計画を策定する。
   【対策3】 2022年10月~ 有給休暇取得予定表の掲示や、取得状況のとりまとめなどによる取得促進のための取組を開始する。

以上

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